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米国のタブレット機普及率が42%に到達

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米国のタブレット機普及率が42%に達したことが、大手民間調査機関の調査によってに発表されました(2014年1月16日)。

アメリカ人のタブレット保有率は近年大幅に上昇しており、2012年には前年の2倍前後になっています。

また、電子書籍リーダーの普及率も同じく伸びており、32%に達しています。

今回の調査対象となったのは、アメリカ国内在住の18歳以上の男女1005人で、調査は電話によるインタビュー形式で行われました。

「タブレット機」には、iPad、Kindle Fire、Google Nexusなどが含まれます。

調査結果の内訳をみると、タブレット機普及率は男女間の差はなく、比較的高学歴(大卒以上の6割)で、高収入(年収7万5000ドル以上の3分の2)の世帯を中心に所有率が高くなっていることがわかります。

タブレット機の普及率が高まった理由としては、ノートパソコンに比べた場合の機動力の高さ、スマートフォンと比べた場合の画面の大きさなどが挙げられます。

現在は、タブレット機普及率が上がるにつれて価格も下落する傾向にあり、より消費者が手に取りやすくなっています。

先進国のうち、最もタブレット機の普及率が高いのはシンガポールで、日本は先進国の中でもかなり低めとなっています。

日本のパソコン普及率は他国と変わらないということがわかっており、日本のタブレット機普及率が低い理由としては、新世代ガジェットへの乗換えが進んでいないことが考えられます。

オバマ大統領は、5年以内に全米ほぼ全ての学校や図書館で新世代高速ネットと無線LANを整備し、将来的には、生徒一人ひとりが情報端末を使った授業を受けられるようにする計画を明らかにしています。

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